施工計画書の作り方｜初心者でもわかる手順・記載項目・テンプレート活用法

施工計画書の作り方とは？作成前に知っておくべき基本

施工計画書とは、工事の実施方法や安全対策、品質管理方法などを記載した文書です。公共工事や一定規模以上の民間工事では、工事着手前に発注者へ提出することが求められています。

詳しい施工計画書の定義や必要性については、別記事「施工計画書とは？その役割と重要性」で詳しく解説していますので、以下からご覧ください。

施工計画書の記載内容一覧とそのポイント

施工計画書の作り方を理解するには、必要な記載内容を把握することが重要です。施工計画書には複数の項目を記載する必要がありますが、それぞれの項目には独自のポイントがあります。

ここでは、施工計画書に記載すべき主な項目とその記載ポイントについて解説します。

以下に挙げる項目を参考に、工事内容に合わせた施工計画書の作り方を習得しましょう。

工事概要

工事概要は施工計画書の最初に記載する項目で、工事の全体像を把握するための重要な情報です。工事概要の作り方は比較的シンプルですが、必要な情報を漏れなく記載することが大切です。

工事概要には以下の情報を含めるようにしましょう。

• 工事名称（正式名称を記載）
• 工事場所（住所や位置情報）
• 工期（着工日と竣工予定日）
• 発注者名
• 受注者名
• 工事内容の概略（主な工種や作業内容）

工事概要を効率的に作成するためには、以下の書類を参考にするとよいでしょう。

• コリンズ（工事実績情報システム）
• 契約書
• 監督員の指定について
• 数量総括表

特にコリンズを参考にすれば、工事概要の約8割を完成させることができます。コリンズに記載されていない情報は、契約書や監督員の指定についての書類から補完できます。また、工事内容の詳細な記載には、数量総括表の工種の欄を参考にすると漏れがなく記載できます。これらの資料を適切に活用することで、正確かつ効率的に工事概要を作成することができます。

工程表

工程表は施工計画書の中でも特に重要な項目の1つです。工程表の作り方には様々な方法がありますが、一般的にはバーチャートやネットワーク工程表が用いられます。

工程表には以下の内容を含めるようにしましょう。

• 全体工期
• 各作業項目とその期間
• 作業の順序と関連性
• クリティカルパス（工期に影響する重要な作業経路）
• 主要な中間マイルストーン

工程表作成のポイントは、現実的な作業期間を設定することです。天候不良や材料調達の遅れなど、不測の事態も考慮した余裕のある計画を立てることが重要です。また、各作業の依存関係を明確にし、並行して進められる作業と順序が固定されている作業を区別することで、効率的な工程管理が可能になります。

作業量の平準化も工程表作成時の重要なポイントです。特定の期間に作業が集中すると、人員や機材の手配が困難になる場合があります。

現場組織表

現場組織表は、工事に関わる人員の配置と責任体制を示す重要な項目です。現場組織表の作り方は、工事の規模や複雑さによって異なりますが、基本的な構成要素は共通しています。

現場組織表には以下の情報を含めるようにしましょう。

• 現場代理人（氏名と連絡先）
• 監理技術者または主任技術者（氏名、資格、連絡先）
• 専門技術者（必要に応じて）
• 安全衛生責任者
• 各作業班の責任者と人数
• 協力会社の情報と担当範囲

現場組織表作成のポイントは、責任の所在を明確にすることです。特に緊急時の連絡体制や意思決定プロセスが明確になるよう、組織図を作成することが重要です。また、法令で定められた有資格者の配置（監理技術者や安全衛生責任者など）が適切に行われていることを確認しましょう。

組織表には連絡先情報も記載することで、緊急時の迅速な対応が可能になります。

指定機械

施工計画書の作り方において、指定機械の記載は工事の品質や安全性に関わる重要な項目です。ここでは工事に使用する主要な機械・機器について明記します。指定機械の記載方法には特定のフォーマットはありませんが、必要な情報を漏れなく記載することが重要です。

指定機械の項目には以下の情報を含めるようにしましょう。

• 機械の名称
• 型式やメーカー
• 性能や規格（能力、サイズなど）
• 台数
• 使用目的や使用工種
• 所有区分（自社所有か、リースか）

指定機械を記載する際のポイントは、工事内容に適した機械を選定することです。特に発注者から特定の機械の使用が指定されている場合は、その条件を満たしているか確認する必要があります。また、機械の能力や性能が工事規模に適合しているかも重要なチェックポイントです。

特殊な環境や制約条件がある場合は、それに対応できる機械を選定しましょう。例えば、騒音や振動の制限がある場合は低騒音型機械の使用を検討するなど、現場条件に合わせた機械選定が施工計画書の作り方のポイントとなります。

主要資材

主要資材の項目では、工事に使用する主な材料や製品について記載します。施工計画書の作り方において、この項目は品質管理の観点から特に重要です。使用する資材の品質が工事全体の品質に直結するため、詳細な情報を記載することが求められます。

主要資材の項目には以下の情報を含めるようにしましょう。 ・資材の名称 ・規格や品質基準 ・予定数量 ・調達先 ・品質証明書類（JIS規格品など） ・検査方法

主要資材を記載する際のポイントは、設計図書で指定された品質基準を満たしていることを明確にすることです。特に公共工事では、使用材料の品質証明が厳しく求められますので、資材の品質を証明する方法（材料試験計画など）も記載しておくと良いでしょう。

また、主要資材の搬入時期や保管方法についても考慮することが、効率的な施工計画書の作り方につながります。特に天候の影響を受けやすい資材や劣化しやすい資材については、適切な保管計画を立てることが重要です。

施工方法

施工方法は施工計画書の中核をなす重要項目です。ここでは工事の具体的な実施方法や手順を詳細に記載します。施工方法の作り方は工事の種類によって大きく異なりますが、安全性と品質確保を最優先に考えることが基本です。

施工方法の項目には以下の内容を含めるようにしましょう。

• 工種ごとの施工手順
• 各作業工程の詳細な方法
• 特殊な工法や技術的なポイント
• 品質確保のための具体的な方策
• 安全対策
• 施工上の制約条件とその対応策

施工方法を記載する際のポイントは、具体的かつ実行可能な内容にすることです。単に標準的な工法を列挙するだけでなく、当該工事の特性や現場条件を踏まえた施工方法を記載することが重要です。

特に注意が必要な作業や品質管理が難しい工程については、より詳細な説明や図表を用いると理解しやすくなります。施工計画書の作り方として、文章だけでなく、必要に応じてイラストや写真、図面などを活用することも効果的です。

施工管理計画

施工管理計画は、工事の品質、工程、安全などを総合的に管理するための計画です。施工計画書の作り方において、この項目は工事全体の進行を適切に管理するための重要な指針となります。

施工管理計画には以下の内容を含めるようにしましょう。

• 品質管理計画（検査項目、検査方法、検査頻度など）
• 出来形管理計画（測定項目、測定方法、許容誤差など）
• 工程管理計画（進捗確認方法、遅延対策など）
• 写真管理計画（撮影対象、撮影時期、撮影方法など）
• 段階確認計画（確認項目、確認時期など）

施工管理計画を作成する際のポイントは、発注者の要求事項や関連法令の基準を満たしていることを確認することです。特に公共工事では、各種基準や仕様書に定められた管理方法に従う必要があります。

また、実際に現場で実行可能な管理計画であることも重要です。理想的すぎる計画は実務では機能しないため、現場条件や利用可能なリソースを考慮した現実的な計画を立てることが、効果的な施工計画書の作り方につながります。

品質管理と出来形管理については、具体的な検査項目や判定基準を明記することで、作業員全員が同じ基準で品質を確保できるようにしましょう。

緊急時の体制及び対応

施工計画書の作り方において、緊急時の体制及び対応は安全管理の重要な一部です。工事中に発生する可能性のある事故や災害に対して、迅速かつ適切に対応するための体制を明確にします。この項目は実際の緊急時に混乱なく対応するための重要な指針となります。

緊急時の体制及び対応には以下の内容を含めるようにしましょう。

• 緊急連絡体制図（責任者から作業員まで）
• 関係機関の連絡先（消防署、警察署、病院など）
• 発注者への報告体制
• 事故発生時の対応手順
• 避難経路と避難場所
• 救急用品の配置場所

緊急時の体制を記載する際のポイントは、実際に機能する体制を構築することです。単に形式的な連絡網を作るだけでなく、休日や夜間も含めた対応が可能な体制を整えることが重要です。また、現場の全作業員が緊急時の対応手順を理解できるよう、シンプルで明確な手順を記載しましょう。

特に重要なのは、現場の地理的条件を考慮した具体的な対応策です。例えば、最寄りの病院への搬送経路や、災害時の避難経路などを実際の地図と合わせて記載すると効果的です。施工計画書の作り方として、こうした実践的な情報を盛り込むことが重要です。

安全管理

安全管理は施工計画書の中でも特に重視される項目の一つです。工事の安全な実施は、作業員の健康と生命を守るだけでなく、工事の円滑な進行にも直結します。施工計画書の作り方において、この項目は具体的かつ実効性のある内容にすることが求められます。

安全管理の項目には以下の内容を含めるようにしましょう。

• 安全管理体制（安全衛生責任者、安全衛生推進者など）
• 安全教育計画（新規入場者教育、KY活動など）
• 作業環境の安全対策
• 危険作業の安全対策
• 使用機械の安全対策
• 保護具の使用計画
• 安全巡視計画

安全管理を記載する際のポイントは、当該工事の特性に応じた具体的な安全対策を明記することです。一般的な安全対策だけでなく、その工事特有の危険要因とその対策を詳細に記載することが重要です。

特に注意が必要な作業や危険性の高い作業については、より詳細な安全対策を記載しましょう。また、安全管理活動の頻度や実施方法も具体的に記載することで、日常的な安全意識の向上につながります。施工計画書の作り方として、安全管理は最も重視すべき項目の一つと言えるでしょう。

交通管理

交通管理は、工事現場周辺の一般交通への影響を最小限に抑え、工事の安全性を確保するための重要な項目です。特に道路工事や一般道路に面した現場では、適切な交通管理計画が施工計画書の作り方において不可欠です。

交通管理の項目には以下の内容を含めるようにしましょう。

• 交通誘導員の配置計画（人数、配置場所、勤務時間）
• 交通規制の方法と範囲 ・迂回路の設定（必要な場合）
• 安全施設の設置計画（バリケード、照明など）
• 工事車両の出入り口と誘導方法
• 歩行者の安全確保対策

交通管理を記載する際のポイントは、現場周辺の交通状況を十分に把握し、それに適した計画を立てることです。特に交通量の多い時間帯や通学路に近い場合などは、より慎重な計画が必要です。

また、交通規制を行う場合は、関係機関（警察署など）との協議内容や許可条件を反映させることが重要です。道路使用許可や交通規制の申請手続きについても記載しておくと良いでしょう。施工計画書の作り方として、法令順守と地域への配慮を両立させる計画を立てることがポイントです。

環境対策

環境対策は、工事が周辺環境に与える影響を最小限に抑えるための計画です。近年、環境への配慮は社会的にも重要視されており、施工計画書の作り方においても欠かせない項目となっています。

環境対策の項目には以下の内容を含めるようにしましょう。

• 騒音・振動対策
• 粉じん対策
• 排水処理計画
• 油脂類の漏洩防止対策
• 地盤沈下防止対策（必要に応じて）
• 生態系保全対策（必要に応じて）
• CO2排出削減対策

環境対策を記載する際のポイントは、工事の特性と現場周辺の環境特性を踏まえた具体的な対策を立てることです。例えば、住宅地に近い現場では騒音・振動対策をより重視し、河川の近くでは水質汚濁防止対策を詳細に記載するなど、現場条件に合わせた計画が重要です。

また、環境関連法令の遵守や自治体の条例への対応も明記しておくと良いでしょう。特に騒音規制法や振動規制法、水質汚濁防止法などに関連する届出の要否と対応方法を記載することも、適切な施工計画書の作り方につながります。

現場作業環境の整備

現場作業環境の整備は、作業効率の向上と安全性の確保に直結する重要な項目です。施工計画書の作り方において、この項目は作業員の働きやすさと健康を守るための基本的な計画を示します。適切な作業環境を整えることで、生産性の向上にもつながります。

現場作業環境の整備には以下の内容を含めるようにしましょう。

• 仮設事務所の設置計画
• 休憩所やトイレの設置計画
• 喫煙場所の指定（必要に応じて）
• 現場内の整理整頓計画
• 熱中症対策（夏季）や寒冷対策（冬季）
• 照明設備の配置計画
• 仮設電気・水道の計画

現場作業環境を記載する際のポイントは、作業員の健康と安全に配慮した計画を立てることです。特に季節要因を考慮した対策（熱中症予防や凍結防止など）は重要です。また、女性作業員への配慮として、更衣室や専用トイレの設置なども検討しましょう。

現場の清潔さと整理整頓は、安全面だけでなく作業効率にも影響します。定期的な清掃や5S活動（整理・整頓・清掃・清潔・しつけ）の計画も、効果的な施工計画書の作り方に含まれます。

建設副産物の適正処理計画

建設副産物の適正処理計画は、廃棄物処理法や建設リサイクル法に基づく法的要件を満たすための重要な項目です。施工計画書の作り方において、この項目は環境保全と法令遵守の両面から必須の内容となります。

建設副産物の適正処理計画には以下の内容を含めるようにしましょう。

• 発生する建設副産物の種類と予想量
• 分別方法と保管場所
• 処理方法（自社処理、委託処理）
• 処理業者の許可情報（許可番号など）
• 最終処分場の情報
• マニフェスト管理方法

建設副産物の処理計画を記載する際のポイントは、法令に基づいた適正な処理方法を明確にすることです。特に特別管理産業廃棄物（アスベスト含有材など）が発生する場合は、より厳格な管理が必要です。

また、廃棄物の発生抑制や再資源化の取り組みも積極的に記載することが望ましいでしょう。建設リサイクル法で定められた特定建設資材（コンクリート、アスファルト・コンクリート、木材）のリサイクル計画は特に重要です。施工計画書の作り方として、環境負荷の低減を意識した計画を立てることがポイントとなります。

再生資源利用計画

再生資源利用計画は、建設リサイクル法に基づき、資源の有効活用と環境負荷の低減を図るための計画です。施工計画書の作り方において、この項目は持続可能な建設活動の実現に向けた取り組みとして重要です。

再生資源利用計画には以下の内容を含めるようにしましょう。

• 再生資源利用促進計画（建設発生土、コンクリート塊などの再利用計画）
• 再生資源利用計画（再生砕石、再生アスファルト合材などの利用計画）
• 利用する再生資材の種類と量
• 調達先情報
• 品質確認方法

再生資源利用計画を記載する際のポイントは、設計図書で定められた再生資材の使用条件を満たすことです。特に公共工事では、グリーン購入法に基づく環境物品等の調達が求められる場合があります。

また、再生資材の品質確保も重要なポイントです。JISやその他の品質規格に適合していることを確認し、必要に応じて品質証明書の取得計画も記載しましょう。施工計画書の作り方として、環境配慮と品質確保を両立させる計画を立てることが重要です。

社内検査

社内検査は、発注者による検査の前に自主的に行う品質確認の取り組みです。施工計画書の作り方において、この項目は品質管理の最終チェックとして重要な役割を果たします。適切な社内検査計画により、不具合の早期発見と修正が可能になります。

社内検査の項目には以下の内容を含めるようにしましょう。

• 社内検査の実施体制（検査員の任命など）
• 検査の種類と実施時期
• 検査項目と判定基準
• 不具合発生時の対応手順
• 検査記録の作成方法
• 発注者検査への対応準備

社内検査を記載する際のポイントは、客観的かつ厳格な検査体制を構築することです。施工担当者とは別の視点で検査することで、見落としを防ぐことができます。

また、発注者の検査基準を十分に理解し、それに準じた社内検査項目を設定することも重要です。さらに、過去の工事での指摘事項や不具合を反映させた検査計画とすることで、再発防止にもつながります。施工計画書の作り方として、継続的な品質向上のサイクルを組み込むことがポイントです。

その他

「その他」の項目では、上記の標準項目に含まれない工事特有の計画や特記事項を記載します。施工計画書の作り方において、この項目は工事の特性に応じた固有の取り組みを示す場所となります。

「その他」の項目に含まれる可能性のある内容としては以下のようなものがあります。

• 地域住民への配慮事項（説明会の計画など）
• 文化財保護対策（必要な場合）
• 生物多様性への配慮（必要な場合）
• ICT活用計画
• 新技術・新工法の採用計画
• 天候不良時の対応計画
• 冬期施工対策（寒冷地の場合）

「その他」の項目を記載する際のポイントは、その工事に特有の条件や要求事項を漏れなく記載することです。発注者からの特記事項や現場固有の課題への対応も、ここに記載するとよいでしょう。

また、地域との共生や社会貢献活動など、CSRの観点からの取り組みを記載することも効果的です。施工計画書の作り方として、標準項目だけでなく、工事の特性に応じた独自の取り組みを盛り込むことで、より充実した計画となります。

施工計画書の簡単にできる作成手順

施工計画書の作り方に不安を感じる初心者の方でも、基本的な手順を押さえれば効率的に作成することができます。

ここでは、施工計画書を簡単に作成するための5つのステップをわかりやすく解説します。現場担当者になったばかりの方や、初めて施工計画書を作成する方は、この手順に沿って進めることで、無理なく効率的に施工計画書を作成することができるでしょう。

ステップ① テンプレートを入手する（ExcelやPDF）

施工計画書の作り方で最も効率的なのは、テンプレートを活用することです。一から作成するよりも、既存のテンプレートを利用することで、必要な項目の漏れを防ぎ、作成時間を大幅に短縮できます。

テンプレートを入手する方法としては、以下のようなものがあります。

• 自社の過去の類似工事の施工計画書を参考にする
• 国土交通省や各自治体のウェブサイトで公開されているフォーマットを利用する
• 建設業向けのソフトウェアに付属しているテンプレートを活用する
• インターネット上の無料テンプレートサイトからダウンロードする

テンプレート選びのポイントは、工事の種類や規模に合ったものを選ぶことです。土木工事、建築工事、電気設備工事など、工種によって必要な項目や記載内容が異なります。また、Excelで作成されたテンプレートなら、後から修正や加工がしやすいという利点があります。

弊社が使用する施工計画書のテンプレートは以下からダウンロードできます。

初めて施工計画書を作成する場合は、上司や先輩に過去の類似工事の施工計画書を見せてもらうのが最も確実な方法です。これにより、社内の標準的な書式やレベル感を把握することができます。

ステップ② 工事情報・現場情報を整理する

テンプレートを入手したら、次は工事情報と現場情報を整理します。施工計画書の作り方において、この情報収集と整理は非常に重要なステップです。正確な情報を基に作成することで、実効性のある施工計画書になります。

整理すべき主な情報には以下のようなものがあります。

• 契約書から：正式な工事名称、工期、発注者名、請負金額など
• 設計図書から：工事の詳細内容、数量、特記仕様書の内容など
• 現場調査から：現場の状況、周辺環境、搬入経路、制約条件など
• 打合せ記録から：発注者との協議内容、指示事項など

情報整理のポイントは、施工計画書の各項目に必要な情報を漏れなく収集することです。特に現場の状況については、可能であれば実際に現地を確認し、写真撮影しておくことが重要です。現場の状況を正確に把握することで、より実践的な施工計画書を作成できます。

また、発注者からの特別な要求事項や地域特有の条件なども確認しておきましょう。これらの情報を整理してから施工計画書の作成に取りかかることで、効率的に作業を進めることができます。情報が不足している場合は、この段階で発注者や関係者に確認することが、スムーズな施工計画書の作り方のコツです。

ステップ③ 必要項目に沿って順に入力する

テンプレートの準備と情報の整理が完了したら、いよいよ施工計画書の本文を作成していきます。施工計画書の作り方において効率的なのは、項目順に一つずつ作成することです。全体を一度に考えようとすると混乱するため、段階的に進めていきましょう。

入力作業を効率的に進めるためのポイントは以下の通りです。

• 最初に、工事概要など基本情報から入力する
• 過去の類似工事の施工計画書を参考にする
• 不明点はその都度確認し、後回しにしない
• 専門用語は正確に使用する
• 数値や規格は具体的に記載する

入力時の注意点として、コピー＆ペーストだけで済ませないことが重要です。過去の施工計画書を参考にする場合でも、現場条件や工事内容に合わせて適切に修正する必要があります。特に数量や機械の種類、作業工程などは工事ごとに異なるため、細心の注意を払いましょう。

また、施工計画書の作り方において重要なのは、具体的かつ実行可能な内容にすることです。抽象的な表現や一般論だけでなく、その工事特有の条件や対策を盛り込むことで、実効性のある施工計画書になります。

ステップ④ 発注者の要件に沿って調整・確認する

すべての項目の入力が完了したら、発注者の要件に沿っているかを確認し、必要に応じて調整します。施工計画書の作り方において、この確認・調整のステップは特に重要です。発注者によって重視する項目や記載レベルが異なるため、それぞれの要求に合わせる必要があります。

確認・調整のポイントには以下のようなものがあります。

• 特記仕様書の条件をすべて満たしているか
• 発注者との打合せ内容が反映されているか
• 工事特有の条件に対する対策が記載されているか
• 数値や規格に誤りがないか
• 全体の整合性がとれているか

特に公共工事の場合は、各種基準や仕様書に準拠していることが求められます。施工計画書の作り方として、関連する基準類を参照しながら内容を確認することが重要です。

また、この段階で上司や先輩のチェックを受けることも効果的です。経験者の視点からのアドバイスにより、見落としや不足点を発見できる可能性があります。発注者に提出する前に、社内での確認プロセスを設けることで、質の高い施工計画書を作成できるでしょう。

ステップ⑤ PDF化や印刷して提出用に整える

内容の確認と調整が完了したら、最後に提出形式に整えます。施工計画書の作り方の最終ステップとして、見た目や体裁を整えることも重要です。見やすく整理された施工計画書は、発注者に好印象を与えるだけでなく、現場での活用もしやすくなります。

提出用に整える際のポイントには以下のようなものがあります。

• ページ番号やインデックスを付ける
• 目次を作成する
• 図表や写真を見やすく配置する
• フォントや文字サイズを統一する
• 誤字脱字がないか最終チェックする
• 必要な署名や押印を忘れない

提出方法は発注者によって異なりますが、近年ではPDF形式での電子提出が増えています。施工計画書の作り方として、印刷版とPDF版の両方を用意しておくと安心です。PDFに変換する際は、図面や写真の解像度が落ちないよう注意しましょう。

また、施工計画書は工事中に現場で活用するための重要な文書です。そのため、現場用のファイルを別途用意するなど、実用性を考慮した準備も大切です。発注者への提出用とは別に、現場で実際に使用する形に整えておくことも、効果的な施工計画書の作り方の一つと言えるでしょう。

施工計画書作成に役立つテンプレート・ソフト・ツール

施工計画書の作り方を効率化するには、適切なツールの活用が欠かせません。

ここでは、作成時間を短縮し、質の高い施工計画書を作成するための便利なリソースをご紹介します。

当社オリジナル施工計画書テンプレートのご紹介

当社テンプレートは基本情報を入力するだけで関連項目に自動反映される機能を備えています。土木工事用と建築工事用の2種類があり、どちらも実務経験をもとに改良を重ねた実用的な内容です。

以下からダウンロードできますので、ぜひご活用ください。

専用ソフト（例：デキスパート）を使った効率的な作成

専用ソフトウェアを使えば、施工計画書の作り方がさらに効率化します。「デキスパート」などは過去データの再利用や法令改正の自動反映など便利な機能が満載です。有料ですが、工事が多い場合は作業時間短縮の効果が大きいでしょう。まずは試用版で機能を確認してみてください。

国土交通省のフォーマット・ガイドラインを確認する

公共工事の施工計画書作成には、国土交通省や地方自治体のガイドラインが役立ちます。「東北地方整備局」などには記載要件が詳細に示されており、発注者の要求を正確に把握できます。

≫国土交通省 東北地方整備局｜施工計画書作成例

ICT活用工事など新工法のガイドラインも順次整備されているので、最新情報をチェックしましょう。

よくある質問と注意点

施工計画書の作り方についてよく寄せられる質問と注意点をまとめました。

まとめ｜施工計画書の記載内容と作り方を押さえてスムーズな工事運営を

施工計画書は工事の品質確保と安全管理のための重要書類です。記載すべき基本項目（工事概要、工程表、現場組織表など）を理解し、効率的な作成手順を押さえることで、初心者でも適切な施工計画書を作成できます。

テンプレートやソフトを活用すれば作業時間を大幅に短縮できるため、本記事で紹介したツールをぜひご活用ください。的確な施工計画書を作成することは、円滑な工事進行と関係者間の信頼構築につながります。

工事の成功に向けた第一歩として、施工計画書の作り方をマスターしましょう。